推薦入試の現状
大学を取り巻く状況はここ数年で大きく様変わりしています。大学への進学率は年々上昇し、とくに4年制大学への進学者が増加しています。一方、少子化に伴い受験人口は減少を続けており、いずれ数字上では全ての進学希望者が大学に入学できる「大学全入時代」が訪れると言われています。そのようななか大学側もより魅力的な大学をめざしてさまざまな改革を行っています。
一般入試と並び大学入試の柱となっているのが「推薦入試」です。最近では全体の9割以上の大学で実施されており、募集人員枠を拡大する大学も目立っています。
推薦入試には大きく分けて、「指定校制」と「公募制」の2種類があります。「指定校制」は、大学が指定した高校の生徒を対象に行われるもので、指定された高校の生徒でなければ受験できません。公募制に比べると成績基準などの出願条件は厳しくなりますが、合格率が高いことが特徴です。国公立大では原則実施されていません。
「公募制」は、大学の出願条件をクリアしていれば基本的には誰でも出願できます。ただし、国公立大と私立大とではその出願条件に違いが見られます。出願条件の主なものは、学業成績（評定平均値）と卒業年次です。ほかに細かい条件をつける大学もありますが、国公立大は学業成績の条件が厳しくなっています。一方、私立大は比較的出願条件が緩やかです。
また、推薦入試においても入試の多様化は広がり、ユニークな推薦選抜が実施されています。学業成績だけではなく、高校時代の部活動、芸術・文化活動、ボランティア活動などを評価の対象とした「特別推薦」や、受験生自身が自ら能力・意欲・特技をアピールして評価してもらう「自己推薦」があります。
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